60歳定年後再雇用で働いている「たかゆー」です！今回は2026年1月の給与明細を赤裸々に公開します！
今月は、前月（2025年12月）に頑張った「残業51時間」という数字がダイレクトに反映され、なかなか見応えのある金額になりました。しかし、その裏では頑張りすぎた反動によるメンタル面の波もあり……。
同世代のサラリーマンの方や、定年後再雇用のリアルな給与事情が気になる方の参考になれば幸いです。給与の内訳だけでなく、「総支給額に対して、税金や社会保険料がどれくらい引かれているのか（負担率）」も徹底分析してみました！
2026年1月の総支給額と手取り額
まずは結論から。2026年1月の給与は以下のようになりました。
- 総支給額（実質）：643,429円
- 手取額：490,882円
※通勤手当（18,245円）は非課税の経費として相殺されるため、それを除いた「643,429円」を実質の総支給額として計算しています。
手取りで約49万円。定年後再雇用という働き方の中で、これだけの額をいただけるのは素直に嬉しい結果です。
支給項目の内訳：残業代18万超えの裏側
具体的な支給項目の内訳は以下の通りです。
【支給項目】
- 基本給：420,700円
- 地域手当：31,500円
- テレワーク手当：1,200円
- PCコスト手当：1,500円
- 残業手当：188,529円
- （通勤手当：18,245円）
頑張った自分を褒めたい！残業代の威力
今月の給与を大きく押し上げたのが、188,529円の残業手当です。
前月はとにかく残業を頑張りました。その時間、なんと51時間！ これだけ好き勝手に残業をやらせてもらえる職場の環境には、本当に感謝しかありません。頑張った分がしっかりと数字になって返ってくるのは、やはり大きなモチベーションになります。「先月の自分、本当によく頑張った！ありがとう！」と心から褒めてやりたいです。
頑張りすぎの反動と、働き方のバランス
ただ、良いことばかりではありません。前半にアクセルを踏みすぎた反動からか、後半は少しモチベーションが低下してしまいました。
「ちょっと会社に行きたくないな……」と出社拒否気味になり、少しうつ気味な状態に。 結果として、有給休暇を3日取得し、在宅勤務（テレワーク）を8日活用しました。気がつけば月の半分は会社に行っていないという状態でしたが、なんとか持ちこたえることができました。
自分の裁量で有休やテレワークを柔軟に活用し、心身のバランスを取りながら働き続けられるのは、今の職場の最大のメリットだと実感しています。
控除項目の内訳：税金・社会保険料の「負担率」を分析！
ここでは、実質の総支給額（通勤手当を除く643,429円）に対して、国や自治体に支払っている「公的な負担」がどれくらいの割合を占めているのかを詳しく見ていきます。
※昼食代や組合費などの個人的・社内的な控除は除外し、純粋な「税金」と「社会保険料」のみで算出しています。
【公的負担の負担率一覧】
（※総支給額 643,429円を100%として計算）
| 項目 | 金額（円） | 総支給額に対する負担率 |
| 社会保険料合計 | 74,977 | 11.65% |
| └ 健康保険料 | 18,550 | 2.88% |
| └ 厚生年金保険料 | 48,495 | 7.54% |
| └ 介護保険料 | 4,293 | 0.67% |
| └ 雇用保険料 | 3,639 | 0.57% |
| 税金合計 | 63,610 | 9.89% |
| └ 所得税 | 39,510 | 6.14% |
| └ 住民税 | 24,100 | 3.75% |
| 公的負担合計 | 138,587 | 21.54% |
分析：稼げば稼ぐほど増える「21.5%」の重み
今回の結果では、総支給額に対して約21.5%が公的な負担として差し引かれていることがわかりました。
つまり、稼いだ額の4分の1以上が手元から消えていく計算になります。
特に重いのが以下の項目です。
- 厚生年金保険料（約7.5%）：48,495円
- 所得税（約6.1%）：39,510円
残業をして支給額が増えれば、当然ながらそれに比例して税金も社会保険料も跳ね上がります。手取り額の多さは嬉しいですが、この控除額の大きさを見ると「税金、高いなぁ……」とため息が出てしまうのもサラリーマンの性ですね。
まとめ：自分のペースを守りながら賢く働く
2026年1月は、残業51時間というハードワークが実を結び、手取り49万円超えという満足のいく結果となりました。
しかし、その裏で心身のバランスを崩しかけたことも事実です。どれだけ稼げても、健康を損なってしまっては元も子もありません。柔軟な働き方（有休・テレワーク）を駆使してペース配分を行う重要性を再認識した1ヶ月でした。
また、手取り額だけでなく、「自分の給与から何が何％引かれているのか」という負担率を把握することは、今後の資産形成や節税対策（iDeCoやNISAなど）を考える上でも非常に大切です。
これからも、無理のない範囲でモチベーションを保ちつつ、リアルな給与事情や働き方の工夫をこのブログで発信していきます！
