【2026年3月給与公開】手取り42万円！3ヶ月連続のメンタル不調を在宅勤務でしのぐリアル

毎月恒例となっている、定年後再雇用で働く私「たかゆー」の給与公開。

今回は2026年3月の給与明細を赤裸々に公開します！

実は先々月、先月に引き続き、今月もメンタルがやられており、少しうつ気味の状態が続いていました。「これで3ヶ月連続か…まいったな」というのが正直なところです。

しかし、今月も有給休暇と在宅勤務（テレワーク）をフル活用して、なんとか1ヶ月を乗り切ることができました。しんどいながらも残業をこなした今回のリアルな手取り額と、毎回注目している税金・社会保険料の「公的負担率」について詳しく分析していきます！

2026年3月の総支給額と手取り額

まずは結論から。2026年3月（2月稼働分）の給与結果です。

※非課税となる通勤手当（18,241円）を差し引いた「567,685円」を、実質的な総支給額として計算しています。

メンタルの不調を引きずりながらも、手取りで約42万円という金額を確保できたことには、ただただ感謝しかありません。

具体的な支給項目の内訳は以下の通りです。

【支給項目】

今月も心身のバランスをとるため、有給休暇を3.5日取得し、在宅勤務を6日行いました。この制度がなければ、とっくに心がポキッと折れていたと思います。

「メンタルがやられている」と言いながらも、ふたを開けてみれば30.75時間の残業をしていました。我ながら「けっこう残業してるな！」と驚きました。

これには理由があります。在宅勤務だと通勤時間がないため、夕方以降に一度「ゾーン」に入ってしまうと、時間を忘れて2〜3時間平気で残業してしまうのです。この「テレワーク特有の過集中」が、今月の約11万円という残業代に大きく影響しています。

続いて、会社員にとって避けては通れない「控除（引かれるお金）」の現実です。

個人的な支払い（昼食代10,621円、組合費4,716円など）は計算から外し、純粋に国や自治体に納めている「公的な負担（税金・社会保険料）」が、実質の総支給額（567,685円）に対して何％を占めているのか**を算出しました。

【公的負担の負担率一覧】

（※総支給額 567,685円を100%として計算）

※参考：その他の控除（組合費 4,716円、昼食代 10,621円、互助会費 300円）

今月は、実質総支給額の**約22.1%（約12.5万円）**が公的負担として差し引かれました。

先月（約21.9%）と比較しても、負担率がわずかに上昇しています。残業代の変動によって毎月の支給額は変わりますが、総支給の2割強が確実に持っていかれるという現実は、シビアに受け止めておく必要があります。

2026年3月の給与は、メンタル不調という波を在宅勤務と有給で乗りこなしつつ、手取り約42万円を着地させることができました。

通勤の疲労がない分、つい働きすぎてしまう「在宅勤務の罠」には気をつけなければいけませんね。定年後再雇用の身にとって、一番の資本は自分自身の心と身体です。

これからも無理をせず、自分を労わりながら、今の働きやすい環境に感謝してマイペースに進んでいこうと思います。