【2026年2月給与公開】手取り45万円！うつ気味の心を救ってくれたテレワークと残業代のリアル

毎月恒例、定年後再雇用で働く私「たかゆー」の給与公開です。

今回は2026年2月の給与明細を公開します！

前月（2025年12月）に引き続き、実は1月も少しうつ気味でメンタルが落ち込んでいました。しかし、有給休暇や在宅勤務（テレワーク）を駆使して、なんとか乗り切った1ヶ月でもあります。

「働き方」に救われつつも、しっかり残業もこなした今回のリアルな手取り額と、気になる税金・社会保険料の「公的負担率」を赤裸々に分析していきます！

2026年2月の総支給額と手取り額

まずは結論から。2026年2月（1月稼働分）の給与は以下の通りです。

※非課税の経費となる通勤手当（18,241円）を差し引いた「592,313円」を実質の総支給額として計算しています。

メンタルの不調がありながらも、手取りで約45万円を確保できたのは、非常にありがたい結果です。

具体的な支給項目の内訳は以下の通りです。

【支給項目】

前月からの不調を引きずり、1月は有給休暇を3.5日取得し、在宅勤務を5日活用しました。結果的に、月のうち8日ほどは出社せずに済んだことになります。

コロナ禍をきっかけに導入された「在宅勤務（テレワーク）」という制度。これがなければ、私の心はとっくに壊れていたかもしれません。自分のペースで、周囲の目を気にせず仕事ができる環境に、今はただただ救われていると感じます。

そんなギリギリの精神状態の中でも、なんとか歯を食いしばって37.5時間の残業をこなしました。我ながら「本当によくやったな」と思います。

その頑張りが、今回の137,863円という残業代に結びつきました。しんどい中で踏ん張ってくれた先月の自分に、「ありがとう！」と心から感謝したいです。

手取り額がわかったところで、会社員につきまとう「控除（引かれるお金）」の現実を見ていきます。

個人的な支払い（昼食代や組合費など）を除き、純粋に国や自治体に納めている**「公的な負担（税金・社会保険料）」が、実質の総支給額（592,313円）に対して何％を占めているのか**を算出しました。

【公的負担の負担率一覧】

（※総支給額 592,313円を100%として計算）

※参考：その他の控除（組合費 4,716円、昼食代 7,267円、互助会費 300円）

今月も、稼いだ額の**約21.9%（約13万円）**が税金と社会保険料として差し引かれています。

先月の総支給額（約64.3万円）の時の負担率が約21.5%だったことと比較すると、支給額が減っても負担の「割合」自体は大きく変わらない（むしろ微増している）という、日本の税制のシビアな現実が見えてきます。

2026年2月の給与は、有休とテレワークに助けられながら、残業代の恩恵も受けて手取り45万円という結果でした。

定年後再雇用という働き方において、最も大切な資産は「自分自身の心と身体の健康」です。無理をして心身を壊してしまっては、いくら稼いでも意味がありません。

柔軟な働き方ができる今の環境に感謝しつつ、これからも自分を労わりながら、無理のないペースで頑張っていこうと思います。同世代の皆さんも、どうかご自身の心と身体を最優先になさってくださいね。